6.健康管理に関する細則

(目的)

第1条  この細則は本学院学則第27条の定めにより、学生の健康管理      に関して、必要な事項を定め、これにもとづき学生の健康管理
      を行う。

(健康管理)

第2条 健康管理には、学院医及び専任教員全員がこれにあたる。

  2 専任教員は定期健康診断後、健康診断結果を学生に返却し、
    必要に応じて医療機関の受診を促す。

(健康診断)

第3条  健康診断は、定期健康診断と臨時健康診断の2種類とする。

    2 定期健康診断は、1年間に1回、次の各号の項目すべてに
      つき実施する。

    1)胸部X線間接撮影

    2)末梢血液一般検査・生化学検査・(肝機能、腎機能、
      総コレストロール、中性脂肪、血糖等)

    3)HBs―Ag、HBs―Ab

    4)検尿一般

    5)一般計測(身長・体重・視力)

    6)血圧測定

    7)ツベルクリン反応(1年生は全員、2年生以上は陰性者
      に対して実施)

    8)内科的診断(必要時)

    9)耳鼻咽喉科、眼疾患診断(必要時)

  3 臨時健康診断は、伝染病予防の目的をもって全員に、もしくは、
    特別の目的をもって一部に対して行う。

(健康手帳)

第4条  健康管理のために、学生の健康手帳を備え、在学中の
      健康状態を記録する。

  2 健康診断を施行した時及び診察を受けた時は、その結果を
    健康手帳に記録する。

(診察)

第5条  定期健康診断、臨時健康診断の結果に基づき、学院医は、
      次の各号の指示区分に従い指導する。

    1)要療養及び休業。

    2)要注意(実習・体育実技の中止)。

    3)学業に制限はないが、健康管理に特に注意する。

(保健委員)

第6条  学生の健康維持管理を円滑にするために、各学年に
      保健委員を置く。

(予防)

第7条  疾病を予防するために次の各号を行う。

     1)全学年にインフルエンザワクチンを接種する。

     2)麻疹、風疹、ムンプス、水痘の抗体価が低い者には、ワクチン
       接種を推奨する。但し、感染症の発症状況により、全員または
       一部に対してワクチン接種を求める場合がある。ワクチン接種
       をしてない者は、実習に参加できない場合もある。

     3)学校保健安全法施行令第六条に定める、伝染病にかかって
       いる者、その疑いのある者及びかかる恐れのある者の出席
       を停止させることができる。(出校停止の基準は別表参照)

学校保健安全法による出席停止基準

種        類

出席停止の期間の基準

第一種

エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、ペスト、ラッサ熱、マールブルグ熱、急性灰白髄炎、痘そう、南米出血熱、

重症急性呼吸器症候群、鳥インフルエンザ(H5N1)

治癒するまで。

第二種

インフルエンザ(鳥インフルエンザH5N1を除く)、百日咳、麻しん、風しん、水痘、流行性耳下腺炎、咽頭結膜熱、結核

?インフルエンザ:解熱した後2日

?百日咳:特有の咳が消失するまで

?麻しん:解熱後3日

?流行性耳下腺炎:耳下腺の腫脹が消失する迄

?風しん:発疹が消失する迄

?水痘:全ての発疹が痂皮化する迄

病状により学校医その他

の医師において伝染の恐

れがないと認められた時

はこの限りではない。

第三種

腸管出血性大腸菌感染症、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎、コレラ、細菌性赤痢、ジフテリア、腸チフス、パラチフス、その他の伝染病

病状により学校医その他

の医師において感染の恐れがないと認める迄。

付  則  この細則は、1975(昭和50)年4月1日から実施する。

            1987(昭和62)年4月1日 改定

            1988(昭和63)年4月1日 改定

            1997(平成 9)年4月1日 改定

            1998(平成10)年4月1日 改定

            2001(平成13)年4月1日 改定

            2002(平成14)年4月1日 改定

            2004(平成16)年4月1日 改定

            2005(平成17)年4月1日 改定

            2006(平成18)年4月1日 改定

            2008(平成20)年4月1日 改定

            2010(平成22)年4月1日 改定






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